|もしCMをオンエアするとしたら、いったいいくら掛かるのか？

 

社長命令に宣伝部は動かなければなりません。（ここで言うCMは地上波TVでのオンエアを言います）15秒と30秒CMが連続して3分間、それが1時間に4回。だいたいこれが1時間番組の広告枠。朝4時台から深夜26時台まで（24時間放送もまだあることにはあります）。

 

「月９と呼ばれる月曜9時台のドラマ枠にオンエアしたい」それは無理。「じゃあ、朝のニュース番組の中はどう？」人気番組にオンエアしたいのは皆同じ。ただこういった視聴率が期待できる人気の枠（時間帯）は元々スポンサーががっちりとTV局と組んで番組（番組自体をスポンサーが提供している）を放送しているので買える時間帯ではありません。

 

CMをオンエアしたいと考えた時、広告会社に連絡します。媒体の買い付けと販売を代理業としている広告会社。TV局の代理としてCMの最も効果ある時間帯と視聴率を算出し、GRP（グロス・レーティング・ポイント）とパーコスト（GRP１％にかかるコスト）で総量GRPを計算し、広告効果を出す仕組み。それがメディア広告の考え方です。

 

化粧品ならその狙った世代の女性の見る番組にオンエアさせる。それはニュースなのかバラエティなのかドキュメンタリーなのかドラマなのか。数あるCMの中に埋没しないよう工夫して広告枠を買い付ける仕事。それがメディアバイイングです。

 

TV局はネットワークになっていてキー局の日本テレビやTBS、フジテレビ、TV朝日、テレビ東京と5ネットに分かれています。地方局はそれぞれ単独にはあるものの、どこかのキー局のネットに属しています。自社だけで1日番組をつくることは難しく、ネットワークの中で買い付けたりレンタルしたり、または販売したり。

 

15秒スポット（単独のCM）では最低1週間オンエアがミニマム。映画の宣伝等で見ることがありますね。その1週間に集中投下する。通常は月間単位。もっというと3か月単位で通常期、繁忙期、閑散期とオンエアの販売単価は変動します。

 

ねらい目はゴールデンウィーク明けの2週間前後、夏休み明けの2週間前後、クリスマス前の11月中旬前後、お正月と卒業シーズンに挟まれた2月の下旬前後。消費者がお金を使いたくなく自宅でTVを見ている時です。

この1500～3000GRPが一般的によく目にするCMです。ほぼ常連で占めているのはおわかりでしょう。掛かっている広告費用は1クール（3か月単位）で4億円～10億円くらい。

季節の変わり目になる時期は繁忙期としてオンエア単価は当然上がります。

15秒1回は10万円台から40万円台。これを毎日となると相当額が必要となりますね。

1か月だけのオンエアとして最低2億円をご用意ください。

 

ちょっとTVは無理だなという会社ではWEBがあります。

ヤフートップページの右肩バナー。ここに全国ネットで表示させるとして週600万円程度は必要となります。TVCM同様15秒を中心にしています。グロスで1か月3000万円程度。閲覧数TOPのヤフー（PC閲覧が基準）が購入可能ですが、これも時間や閲覧者のインプレッション（不特定多数の人が見る保証）によりさまざまなオプションがあり、詳細はWEBサイトの広告会社が握っています。

WEBは検索エンジンとの親和性があり、見せたい人に見せる保証が可能なので、TVよりは見る機会は増えますが、音声を出して聞いている保証はありません。携帯閲覧は別途なので、合わせるとTVの1/3程度の広告費（6000万～7000万）は必要となってきます。

山手線の中の電車内CM、屋外ビジョン、映画館専用CMなど、メディアはいま溢れています。スーパーの店頭やドン・キホーテの中に小さいモニターをすえてループ状にCMしているものもあります。

 

最大のメディアは2月にあるアメリカのNFLスーパーボウル。ここのオンエアを買うことも可能。30秒たった1回で400万ドル（4.4億円）掛かりますが全世界に公開されます。今年は相場上がり500万ドルとなりました。（視聴者数1.1億人）

ただ、視聴者一人当たりのパーコスト計算は意外と低く、通常のTVCMが一人当たり8セントから10セントのアメリカで、スーパーボウルのそれは半分の4セントから5セント（5.6円）。

 

インターネット動画でも平均2.5セントと言われ、500万ドルがコスト面では利があると言えるメディア。そして何よりも、おまけにYOUTUBE再生回数平均700万回がついてくること。

 

いままではメディアの販売枠のこと。これにプラス制作費とマーケティング費用が必要になる。また販売促進用プロモーション費用、イベント関連です。

 

発信に必要なのはリアクション（消費者の反応）に対する会社側の組織体制。もし商品に問題があった場合や使い方の間違いがあった場合、お客様の連絡に対しての窓口の設置。電話もあればEMAILもあり、SNSでの反応もあります。起用した出演者が問題をおこせばオンエア中止の判断もある。

そういった費用や時間、会社の人員配置を含めていけば、最低でも3億円程度はないと1か月のオンエアには耐えられそうもない。とわかります。

一般的に商品やサービスの原価に広告宣伝費を転嫁させるとしたら最大でも30％以内。10億円程度の販売総額が望めるものであればTVCMを打つことが可能、と言えるでしょう。駆け足のグロス計算でしたが、宣伝の方へのアドバイスでした。

 

ただ始めたら簡単には終われないのが広告。商品もサービスも継続性が消費者に届くもの。それは12か月では終われないビジネスの基本です。そのためには良い広告会社を選ぶこと。アドバイザリー会社として広告会社選びは大変重要なポイントです。安易に安さで選ぶと痛い目にあいます。

 

日本の大手広告会社TOP３にはこのノウハウは詰め込まれています。つきあうなら3社。それは必須でしょう。価格もありますが彼らにはメディア（TV局）への高い信頼性があります。

 

引用：産経ニュース

 

ただし、広告は見たくない！　それは誰もが思う事。TVはレコーダーを通じて見るタイムシフト化が進み、CMスキップ機能を使ってCM飛ばしで見ています。ネット広告も見ているようで見ていない。ネット利用の目的は広告ではないから。どんなに頑張っても、100％の力を発揮させることは出来ないと言う意味です。あくまでも広告は人の目に留まりやすいように配置するだけでしかありません。