35MMフィルムは火事になる。

＜ニュー・シネマ・パラダイス＞で映写マンのアルフレッドが火事を出して映画館をダメにしたように発火性が高いセルロイド。プロジェクターの使い方を間違うと大変なことになる。まあこれはフィルムを扱う人にとってはクルマのエンジンとガソリンの関係のように当たり前なこと、今に始まったことではありません。

興行の問題はプリント費。2000FT巻８本程度をプリントするには30万円はかかることでした。

使い捨てできない貴重なフィルムは一番館二番館三番館と渡っていき減価償却させる方法が主な興行システムでした。

東京・埼玉・群馬と遠ざかるにつれて公開時期をずらしていた。上映するたびにこすれていくフィルムは三番館では大きく雨が降っている。なので入場料も安かった。

全国一斉ロードショーこれは10本20本ではなく300本500本とプリントする大勝負。コケたら大損する興行でした。

デジタル映画は基本データ。しかもデジタルデータはSERVERからの送り出し。回線さえ太ければ同時に複数スクリーンに上映可能。ここで問題となったのは４Kシネマプロジェクター。大砲のように巨大なプロジェクターは当初1,500万円もしました。10スクリーンあったら1億5,000万円。回収するまで何年もかかります。

ここにきて安定した供給からデジタルプロジェクター単価も下がり、デジタル回線も10ギガ100ギガと進んだおかげですっかりシネプレックスはデジタル上映が進み、さらに３D４Dと進化を続けています。

最終的にTVの番組のように、スイッチで切り替えすれば人気コンテンツは2スクリーン3スクリーンと同時配信を増やし、不人気コンテンツは即時打ち切り。10スクリーン全部を同じコンテンツで上映なんてことも理論的には可能（配給会社がデジタルキーを配布する）です。

ライブのパブリック・ビューイングやサッカーの中継、さまざまなコンテンツを流すことが可能なシネプレックス（複数のスクリーン）。一番の問題点はその経営者です。アメリカでは産業には独占禁止法が適応されます。

配給と興行は別経営。同じ金額さえ払えばどんな映画も上映可能。ところが日本では大手配給三社が興行しているため、自社コンテンツ優先興行。これでは自由にコンテンツは買えない。さらに国内映画を守るために洋画の上映タイミングを遅らせていることで、いまや常識の世界同時公開もない。映画配給の最大の利益は公開第一週にあり、公開四週でほとんどの回収を済ませます。

地球の自転の関係から＜日出ずる国の日本＞の公開時間が最も速く、時計回りに中国・中東・欧州・北米・ハワイと続く公開初日。配給メジャー（パラマウント、ワーナー、ユニバーサル、ソニー、ディズニー）はツアーを組み世界プレミアを開催しますが、そこに日本はありません。

日本最大級のイオンシネマ（775スクリーン）は各社コンテンツを掛け替えできる唯一のスクリーン。イオンが主体となり変化をつくらなければ変わらないが、イオンはターミナル駅から遠い立地でクルマでのショッピングモール来店となるため目的が映画ではない場合の客も多いことがネックとなる。

国内映画入場の約半分（5,400万人）が首都圏4県（東京・神奈川・埼玉・千葉）で構成され、東京ではひとり年間平均2回を超える視聴となるが、1回未満の県もまだあり、日本平均1.2回はここ数年変化はない。

産業として発展しない理由は少ないスクリーン数（総数3,561）と高い入場料（平均1,303円）。少子高齢化により時間のある老人が増え入場者は増えると思いきや子供たちは減っています。カルチャーは青少年が動かしていくもの。複合的なコンテンツ供給がなければ将来性は危ない。

国民数が半数のイギリスは4,150スクリーン（入場料1,237円）。フランスは5,842スクリーン（同806円）。近隣では韓国が2,575スクリーン（同783円）、最大市場のアメリカは40,392スクリーン（同936円）、そして中国はなんと60,000スクリーン（同634円）を超えたという。

興行側の問題に加え、入場側の問題は映画館にくる習慣がない。TVが始まる1960年頃までは日本も映画は最大の娯楽でした。全国に7,457館存在した。TVの普及で映画に行く習慣が消え、いまや平均1.2回とこの10年映画人口は変わっていません。

労働者の給料が週給の習慣の残る欧米（軍隊）では、金曜午後からが週末。だから家族は金曜夜のディナーを楽しみにしていました。そのまま公開初日が金曜となり、土日を含む公開週が興行の1/3を見込める仕組みになった。どんな映画でも新作なら見たいという欲求。なんといっても、他のエンターテインメントよりも安いことが最大の売りでした。

ところが日本の公開初日は土曜。週給二日は同じですが、月給制だから給料は月末。

公開週よりも二週目三週目が最大の売上げ。それは様子見です。評判を聞き、なかなか良さそうだ。じゃあ行こうか。何故なら映画は1,800円もするから外し（損する）たくない。

ちなみに映画は趣味の世界、＜価格弾力性がない＞という理由で公正取引委員会は以下のように定義しています。

「現実問題として基本的な映画料金が1,800円になっているのは事実ではあるものの、映画館の興行会社が横でカルテルを形成しているかについては証拠がなく、結果として価格が一致しているとしか言えず、それ自体は委員会としては問題にしがたい」証拠不十分を理由に、価格カルテルを否定している。携帯電話料金のように、＜誰もが高い＞と言わないのでこの件に関しては問題にしないということです。

引用：04年12月1日衆議院経済産業委員会において高山智司議員の「映画料金について映画業界にカルテルが形成されているのではないか」に対しての回答から

※価格弾力性とは、無料券をもらっても見たくない映画には誰も行かない。価格を下げても行かない人は行かないので、相対的にこの業種は価格は産業に影響を与えない。という判断。

問題はそこ（価格）ではなく、配給会社の興行会社経営なのにそこに気づく人がいないのです。

さまざまな理由がある中で、コンテンツ市場は年5%伸びている。それは中国の台頭です。

映画は世界70億人を対象にアジア市場に目を向けています。中国・インド・東南アジアこの45億人市場は見逃せない稼ぎ頭。

空席の飛行機を飛ばすのでは燃料がもったいない。大きなジャンボジェットより効率のいいエアバスA330。価格を抑えて席を埋めよう。LCC（ローコストエアライン）の考えです。

３D４Dペアシートなど航空機で言えばファーストクラスをつくっているようなもの。一般的には公開週の映画を真っ先に見たい。しかも1,000円程度で。これが当たり前の欲求でしょう。事実、映画の日（12月1日）1,000円はどこもスクリーンはいっぱいです。

変わらざるを得ない国内興行システムはイオンの動きに関心が集まります。

※イオンはいつでも1,000円（ひとり年間最大50枚まで）が始まりました。

中国興行はすでに5,000億円を超え、ますます北米9,000億円市場に迫っています。

世界最大の映画館チェーンAMCシアター。2016年時点で世界8,200スクリーンを持つモンスター。ここでの試みはAMAZONプライムのような会員システム。（都会では高く地方では安いチケット）

年会費を払えば送料無料で世界を虜にしたAMAZON同様に、コンテンツそのものは何でもいい。そしてどこかのAMCで見ればいいわけです。オンライン決済が市場を動かしていくようですね。

大連ワンダグループがAMC買収となった2012年は少々驚きましたが、2018年それは売却されたようです。畑違い大連ワンダは元々不動産屋さん。ハリウッドコネクションは先ごろセクハラで失脚した独立系配給ミラマックスの創業者ハーベイ・ワインスタイン・コネクション（バックは投資会社のゴールドマン・サックス）でした。ワインスタインの失脚が大きくこの計画を後退させている様子。

すでに大連ワンダがつくったのが山東省青島に作った東方影都（オリエンタル・ムービー・メトロポリス）。投資額8,060億円とものすごいスケール。ここで撮影すれば青島市助成金（ファイナンス総額50億元）が受け取れる仕組みを優位性としている。パシフィック・リム２やゴジラなどのレジェンダリーピクチャーズ（代表トーマス・タル）作品が名を挙げているが、大連ワンダ（中国一の富豪・王健林）に必要なのは新たなハリウッドコネクション。巨大なユニバーサルスタジオ（映画村）のモノマネでは観光客しかやって来ない。製作こそが未来の財産になっていくわけですから。

ちなみの東方影都は丸ごと売却額1兆円以上で転売され、現在は中国一の融創中国（不動産屋さん）経営。運営は大連ワンダが継続していますが、その後何も聞こえてこないところを見るとあまりこの計画は順調ではないようです。